これは、新型コロナウイルスの起源が、中国・武漢のウイルス研究所からの「研究所流出」であった可能性が非常に高いとするもので、過去には“陰謀論”として扱われてきた説を、アメリカ政府が公式に支持しはじめたとも言える重大な動きです。
こちらを以前から読まれている読者ならご存知のように当ブログでは、パンデミック初期の2020年1月半ばの時点で、この「研究所流出説」の可能性をすでに指摘しておりました。
当時は根拠不十分として退けられたり、SNSでは削除対象にもなりかねない内容でしたが、今やそれが現実味を帯び、公に語られつつあるのです。
📌ホワイトハウスが指摘した主な内容（要約と解説）
1. ■ 武漢ウイルス研究所（WIV）とCOVID-19の地理的・時間的な一致
新型コロナが最初に報告されたのは2019年末、中国・武漢の華南海鮮市場。しかし、武漢には中国で最も先進的なSARSウイルス研究所であるWIV（武漢ウイルス研究所）があり、ウイルスの「機能獲得研究（gain-of-function）」を行っていたことが判明しています。
この研究は、ウイルスに人工的な遺伝子改変を加え、より感染性を高めたりするもの。
しかも同研究所は、バイオセーフティレベル（安全基準）が不十分だったとされています。
2. ■ 「自然発生説」を否定する複数の状況証拠
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COVID-19は単一の感染源から広がっている
過去のパンデミック（例：エボラ、SARS）は複数の動物由来感染が確認されていますが、COVID-19では「1つの人間への感染」から全世界に広がっており、自然発生にしては極めて異常なパターンです。 -
ウイルスに自然界に存在しない特徴がある
ウイルスの遺伝子配列に「人工的に挿入されたとみられる配列」があることが指摘されています。 -
研究所職員が2019年秋に感染していた可能性
武漢研究所の職員が、COVID-19と酷似した症状を2019年秋に発症していたという証言が複数あり、自然発生源とされる市場での発見よりも早い段階での感染が疑われています。 -
「自然由来」の証拠がいまだに出ていない
もし本当に自然発生なら、媒介動物（例：コウモリ→センザンコウ→人間）などの経路がとっくに発見されているはずですが、現在に至るまで明確な証拠は一切発見されていません。
💸資金の流れと関係機関の責任
◉ EcoHealth Alliance（ピーター・ダザック博士）による助成金の使用
アメリカのNPO団体「エコヘルス・アライアンス」は、アメリカ国立衛生研究所（NIH）からの助成金を受け取り、武漢で危険な機能獲得研究を支援していました。
しかし、調査の結果、助成金の条件違反があったとして、アメリカ保健福祉省（HHS）は資金提供を停止し、「助成除外処分（debarment）」に踏み切りました。
また、司法省（DOJ）もこの団体に対する捜査を開始しています。
◉ NIHとファウチ博士の関与
NIH内部でも問題が発覚。
ファウチ博士の補佐官であるデイビッド・モーレンス博士は、連邦記録保存法に違反してメールなどを削除したり、EcoHealthに非公開情報を漏洩させていたとされます。
🧱政府・行政の“隠蔽体質”と対立
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HHS（保健福祉省）は情報提供に非協力的だった
議会による調査への資料提出を故意に遅らせたり、回答を拒否したりといった行為が記録されています。 -
ニューヨーク州知事室（当時のクオモ知事）も情報隠蔽
クオモ元知事は、陽性患者を高齢者施設に強制収容させた命令が「医療ミス」だったとの指摘に対し、死亡数の報告を操作していた証拠があるとされます。
📉政策の失敗と科学的根拠の不在
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ソーシャルディスタンス（6フィートルール）は「なんとなく決まった」
ファウチ博士自身が議会で「その距離はどこから来たのか定かではない」と発言しています。 -
マスクの効果に関しても、一貫性のない対応
当初は不要とされていたものが、途中から義務化され、また後に緩和されるなど、科学的根拠よりも政治的判断で方針が変わったとされています。 -
長期のロックダウンは経済・メンタルヘルスに深刻な悪影響
特に若者層や自営業者が大きな打撃を受けたにも関わらず、その被害を受け止める政策が乏しかったという批判が出ています。
❌情報統制と“検閲”の実態
政府は、研究所起源説や代替医療に関する情報をSNS上で拡散させないよう、大手SNS企業と連携し、投稿の削除・アカウント停止などを行っていたとされています。
これにより、正当な異論や疑問の声までもが排除され、科学的議論の自由が妨げられたという深刻な懸念が今も続いています。
私も真実を伝える動画をYouTubeにアップしてアカウントが停止される検閲を経験しています。
📝まとめ：これまでの「陰謀論」が、今や「現実味ある仮説」へ
今回のホワイトハウス発表は、これまで軽視されてきた「研究所流出説」が、ついに国の公式見解として再検討の俎上に上ったことを示しています。
そして何より、2020年の時点でこの説に言及していた人々の見立てが、今ようやく正当に評価されるフェーズに入ったことは、真実を追い求めることの大切さを私たちに教えてくれます。
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